今日は「子育て世代に必要な保険」について、
とくに 私的保険（民間の保険）をどう考えるべきか？ をテーマにまとめます。
まずは「そもそも保険とは何か？」を知ると、
本当に必要な保険がシンプルに見えてきます。
保険は「相互扶助」で成り立っている
保険の仕組みをひとことで言うと、
大勢の加入者がお金を出し合い、
万が一のときに困った人を助ける仕組み です。
例えるなら、
10,000人のうち1人に大きな事故が起きたとき、
その1人のために多額の給付金が支払われる。
まさに “助け合い＝相互扶助” です。
保険料はどう決まるの？
保険料には、大きく2つの原則があります。
① 大数の法則
少人数では予測できないことも、大きな集団で見ると一定の法則が見えてくる、という考え方。
サイコロを3回振っても偏るけど、
1万回振れば1〜6はほぼ均等に出る、というアレです。
生命保険会社はこの法則を使って
「何人が1年以内に亡くなるか」を統計的に予測しています。
② 収支相等の原則
保険会社の収入（保険料＋運用益）
＝ 保険会社の支出（保険金＋経費）
この前提のもと、リスク（起こる確率）や支払額から保険料が計算されます。
【例】数字でイメージしてみる
問1：死亡率1％
100人のグループ → 年間1人が死亡
支払う保険金：100万円
100万円 ÷ 100人＝ 1万円
問2：死亡率5％
100人 → 年間5人が死亡
支払う保険金：500万円
500万円 ÷ 100人＝ 5万円
つまり…
リスクが高いほど保険料は上がる。
当然ですね(^^)
実際には年齢や性別で確率が変わるので、
保険料が一律ということはありませんが、考え方は同じです。
本来、保険で備えるべきなのは？
ここまでの仕組みから導き出されるのは…
**保険で備えるべきは、
「低確率だけど、起きたら家計が破綻するほど大きな損失」**
これに尽きます。
子育て世代が入るべき保険（最低限）
では具体的に、子育て世代が本当に入るべき保険はこちら。
✔ 火災保険
確率は低いけれど、被害が大きすぎるリスクNo.1。
✔ 自動車保険（対人・対物は無制限）
加害事故の賠償は億単位になることも。
✔ 定期保険（死亡保険）
働き手が亡くなると生活が維持できないため必須。
子どもが社会人になるまでの期間で検討。
共働きの場合は、夫婦どちらも加入がおすすめ。
✔ 個人賠償責任保険
日常生活中の事故（自転車・モノを壊した・水漏れ等）をカバー。
特に自転車事故は数千万円〜1億円超の判例もあります。
保険料は月100～200円ほどで付帯できることが多く、
「入っておく価値が最も高い保険」のひとつです。
医療保険は必要？
結論：基本は不要（ケースバイケース）
日本には、公的医療保険と高額療養費制度があります。
自己負担は…
- 子ども：2〜3割（自治体によっては無料）
- 大人：3割
- 高齢者：1～2割（条件による）
さらに高額療養費制度があるので、
「病気やケガで数百万円払う」という状況にはなりにくいです。
だからこそ、
まずは貯金で備えることが最優先。
ただし、貯金がほぼゼロの場合は、
一時的に掛け金の安い医療保険で補強するのはアリです。
まとめ
保険の仕組み
- 保険は相互扶助で成り立っている
- 保険料は「大数の法則」と「収支相等の原則」で計算されている
子育て世代が入るべき保険
- 火災保険
- 自動車保険
- 定期保険
- 個人賠償責任保険
保険は一度加入すると“そのまま”になりがちですが、
見直すと年間で数万円変わることもあります。
減らした保険料を貯蓄へ回すことが、
保険貧乏にならないいちばんの近道。
子育て中の方も、そうでない方も、
ぜひ一度見直してみてくださいね(^^)
お役に立てたらうれしいです！
コメント