「iDeCoは節税になるって聞くけど、実際どれくらいお得なの？」
私も始める前はそう思っていました。
NISAは運用益が非課税になる制度ですが、iDeCoはそれに加えて掛金そのものが所得控除の対象になるのが大きな特徴です。
今回は、iDeCoの節税効果をわかりやすく解説しながら、年収別・掛金別のシミュレーションも紹介します。
「iDeCoって本当にお得なの？」と気になっている方の参考になればうれしいです。
iDeCoの節税効果が大きい理由
iDeCoで積み立てた掛金は、「小規模企業共済等掛金控除」として所得から差し引かれます。
例えば毎月1万円積み立てると、年間の掛金は12万円。
この12万円分、税金を計算するもとになる所得が減るため、
- 所得税
- 住民税
の負担が軽くなります。
さらに、運用中に得た利益にも税金がかかりません。
つまりiDeCoは、
「節税しながら資産運用ができる制度」
なのです。
年収別で見るiDeCoの節税効果
「節税になる」と言われても、実際にいくら得するのかイメージしにくいですよね。
ここでは会社員・公務員がiDeCoを利用した場合の節税額の目安を紹介します。
※独身または一般的な世帯を想定した概算です。実際の節税額は家族構成や社会保険料などによって異なります。
毎月1万円積み立てた場合
年間掛金：12万円
| 年収 | 年間の節税額（目安） |
|---|---|
| 200万円 | 約1.2万円 |
| 300万円 | 約1.8万円 |
| 400万円 | 約2.4万円 |
| 500万円 | 約2.4万円 |
| 600万円 | 約3.6万円 |
| 800万円 | 約4.2万円 |
毎月1万円でも、年間で数万円の節税効果が期待できます。
毎月2万円積み立てた場合
年間掛金：24万円
| 年収 | 年間の節税額（目安） |
|---|---|
| 200万円 | 約2.4万円 |
| 300万円 | 約3.6万円 |
| 400万円 | 約4.8万円 |
| 500万円 | 約4.8万円 |
| 600万円 | 約7.2万円 |
| 800万円 | 約8.4万円 |
掛金が増えるほど節税効果も大きくなります。
年収600万円の人が毎月2万円積み立てると、年間7万円以上の節税になる可能性もあります。
20年間続けるとどれくらいお得？
iDeCoの魅力は、毎年の節税効果が積み重なることです。
毎月1万円積み立てた場合
| 年収 | 20年間の節税額（目安） |
|---|---|
| 200万円 | 約24万円 |
| 300万円 | 約36万円 |
| 400万円 | 約48万円 |
| 600万円 | 約72万円 |
| 800万円 | 約84万円 |
毎月2万円積み立てた場合
| 年収 | 20年間の節税額（目安） |
|---|---|
| 200万円 | 約48万円 |
| 300万円 | 約72万円 |
| 400万円 | 約96万円 |
| 600万円 | 約144万円 |
| 800万円 | 約168万円 |
もちろん、実際には税制改正や収入の変化もあります。
それでも、節税効果だけで数十万円〜100万円以上の差になる可能性があるのは大きな魅力です。
さらに運用益も非課税なので、長期で続けるほどメリットを感じやすくなります。
年収200万円でもiDeCoをやる意味はある？
「年収が高くないから、iDeCoをやっても意味がないのでは？」
と思う方もいるかもしれません。
確かに、年収が高い人ほど節税効果は大きくなります。
一方で年収200万円前後でも、
- 節税効果がある
- 運用益が非課税になる
- 老後資金を計画的に準備できる
というメリットがあります。
ただし、iDeCoは原則60歳まで引き出せません。
生活防衛資金がまだ十分でない場合や、教育費など近い将来使う予定のお金がある場合は、まずNISAや預貯金を優先する考え方もあります。
私がiDeCoを続けている理由
私は39歳からiDeCoを始めました。
正直、「もっと早く始めておけばよかった」と思うこともあります。
ただ、今からでも節税しながら老後資金を準備できるのは大きなメリットです。
現在はNISAを優先していますが、iDeCoもコツコツ継続しています。
一方で、
- 60歳まで引き出せない
- 制度が少し複雑
- 途中で自由に使えない
というデメリットも感じています。
それでも、
「税金を減らしながら将来のお金を準備できる」
という点は、iDeCoならではの魅力だと思っています。
関連記事：
🌿 iDeCoは本当にお得？アラフォーから始めて感じた正直な感想
関連記事：
🌿 iDeCoが不安な理由｜60歳まで引き出せないデメリットと私の考え方
iDeCoがおすすめな人
こんな人はiDeCoとの相性が良いと思います。
- 所得税や住民税を払っている
- 老後資金を準備したい
- 60歳まで使わないお金がある
- 節税を重視したい
逆に、
- 生活防衛資金がまだ十分でない
- 教育費など近い将来使う予定がある
- まずは投資に慣れたい
という場合は、NISAを優先するのも一つの選択です。
節税を逃さないための注意点
iDeCoは節税メリットが大きい制度ですが、いくつか押さえておかないと「思ったほど節税できなかった」ということもあります。
ここでは最低限のポイントだけ整理します。
① 掛金を払っている間しか節税にならない
iDeCoの節税は、掛金を拠出した月ごとに発生します。
そのため、
- 拠出を止めている期間
- 口座だけ持っている状態
では節税効果はありません。
「とりあえず口座だけ作る」は節税目的ではもったいない状態です。
② 年末調整・確定申告を忘れると控除されない
会社員の場合でも、iDeCoの掛金は自動で税金に反映されません。
- 会社員 → 年末調整で申告
- 自営業など → 確定申告
これを忘れると、本来受けられるはずの所得控除が反映されず、節税メリットを逃してしまいます。
特に加入した年は注意が必要です。
③ 60歳まで引き出せないことを前提にする
iDeCoは原則として60歳まで資金を引き出せません。
そのため、
- 生活費
- 教育費
- 近い将来使うお金
には向いていません。
節税メリットだけで判断せず、「使わないお金かどうか」で考えることが大切です。
まとめ
iDeCoの最大の魅力は、
「投資しながら節税できること」
です。
特に会社員や公務員の場合、掛金が全額所得控除になるため、毎年の税負担を減らしながら老後資金を準備できます。
節税額だけを見ると数万円に感じるかもしれません。
しかし、20年・30年と続けることで大きな差になります。
私自身は現在NISAを優先していますが、それでもiDeCoは続けています。
「節税しながら将来に備えたい」
そんな方は、一度シミュレーションしてみると、自分に合っているか判断しやすいですよ。
さらに、iDeCoの節税効果をきちんと受けるためには、
- 掛金を継続すること
- 正しく控除申請すること
- 長期で使わないお金で運用すること
この3つがポイントになります。
この条件がそろえば、シミュレーション通りの節税メリットをしっかり受け取ることができます。
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